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アメリカの医療保険
日本人がアメリカに来て驚く事の1つが、アメリカの医療保険(健康保険)制度です。
アメリカには低所得者対象のMedicaid(メディケイド)、65歳以上の高齢者と一般の障害者が対象のMedicare(メディケア)という政府が運営する健康保険以外は、国民が入れる公的な健康保険が無く、民間の医療保険に入ることとなっています。
オバマケアでの改善
2014年に発足したオバマケアにより状況は改善した(Medicaidに入れる条件が緩和されたり、民間の保険において既往症がある人の加入を断れなくした)とはいうものの、国民皆保険の健康保険を持つ日本との違いは大きいですよね。
歯科治療は別途加入する必要がある
また、政府が運営するMedicaid(メディケイド)では一部歯科がカバーされるものも有るものの、その対象でない人達については、一般的に歯科治療用には別途、民間の歯科保険があり、本当にそういう意味ではちょっと心細いです。少々保険料が高くなることもあって、アメリカでは、この歯科治療用の保険に入っていない人達も多いようなんですね。
日本の健康保険(国保・健保)は、本当にありがたい。
私は、日本は一応、アメリカと同じ資本主義社会ですけれども、これだけは絶対日本が失いたくない、また、失ってはいけない制度だと思います。
アメリカの医療保険に加入を試みたときの失敗
そういうことで、本日ここでは、私が現地滞在中にアメリカの医療保険に入った際の失敗エピソードをご紹介させていただきます。これから渡米したい方等に何かのお役に立てればと思います。
アメリカの医療保険については、こちらの記事でもご紹介しています↓
さて、私はアメリカの大学に在学中には、生徒が入る団体の医療保険に、比較的安くで加入していました。
その後、アメリカの留学先を卒業してから大学の医療保険が使えなくなったので、自分でインターネットで手続きをしようと試みた際の話です。
現地での保険は、Blue Shield(ブルーシールド)かBlue Cross(ブルークロス)が良いと親しい友人から聞き、インターネットで早速申し込み。
加入の際のアンケート
簡単な健康状態のアンケートに答えなければなりませんでした。その際、全ての健康状態を申告しなければならないのです。
その頃、私は時折左胸奥にか、または表面なのか、変な痛みに悩まされていました。てっきり心臓疾患のせいだと思い、早く保険に加入して病院に行きたかったのです。
そこで、その健康状態のアンケートに「心臓のあたりに痛みを感じる(英語)」というような、アンケートがあったので、「はい」と回答。また、他にも、子供のときにかかった病気などもきちんと回答しました。
保険に入れません?
長いアンケートに答えた後、ほっと一息して最後のボタンを押したところ・・・。
「あなたは当社の保険には入れません(英語)」
というようなメッセージが!「はぁー。何?」慌てふためいて現地の友人に相談すると、友人の説明はこういうこと・・・。
つまりは、「はっきりしない、何か分からない症状は、申込みの際には申告しない」ほうが良いということ。恐らく健康に問題があるお金のかかる人(健康リスクの高い人)と思われてしまったんでしょうね。そうなると、民間の保険なので「採算が合わない」と判断されたのか・・・。
そこで、私は、ガックリと意気消沈。各社間でデータベースか何かを共有していたりすると(恐らくそうではないとは思いますが・・・)入れないではないですか(泣)。オススメされたもう1社の保険会社の申し込みもその日はせず、ただただ、落ち込みました。
無事民間の保険に加入できた
その後、現地で知り合ったアメリカ人の友人が、中国系の歯医者さんで医療保険の代理店もしている方を紹介してくれることになり、私は無事医療保険にありつけました。
その際の加入のアンケートでは、その方のガイダンスに従い、私の「懸念事項(心臓が痛い気がするなど)」でなく、「事実」だけを申請しましたよ。
さて、私が学んだここでの教訓は・・・、
アメリカの医療保険に加入する際は、「不要な申告はしない!」でした。
人の健康管理で頼りになる保険です。こういう事があると心細いですよね。そういえば、私が現地でルームシェアしていたアメリカ人は、毎月$400だったか、医療保険の保険料を払っていると教えてくれたっけ。高いですよね、仕事はリタイヤした方なのに。
ですが、現在は恐らく、無事にオバマケアの恩恵を受けていらっしゃると思います。
いや~、もう日本の健康保険、皆保険はみんなで守りたい。(何の話でしたっけ!)
ちなみに、私はその後日本で心配だった胸の痛みについて診療してもらいましたが、「心臓はちゃんと動いてますので、肋間神経痛でしょ。」ということでした。
非常に安心しました(笑)。
注: 本記事の内容は、筆者自身の経験や見解、独自のリサーチによるものです。記事内に記載のいずれの事項についても、手続きや保障内容などの詳細については必ず、各保険会社や政府関連の保険代理店に正式で最新の情報について確認が必要です。